米国株で長期保有におすすめの高配当の銘柄とは？一覧でご紹介します。

Web3での稼ぎ方を探している読者のみなさん。今回は米国株と仮想通貨について紹介します

この記事を読んで欲しい人

・米国株で長期保有におすすめの高配当の銘柄が知りたい人
・スイングトレードを実践している人

米国株は、日本株を取引するのとほとんどのケースで同じように日本国内のネット証券口座から取引することが出来ます。

長期的に持っておきたい高配当の米国株一覧

私は下記のいくつかの株を持っております。

American Campus Communities（ACC）

アメリカン・キャンパス・コミュニティーズというのは、アメリカの学生向けに高級な寮を提供していて、それらの物件を開発・管理している企業になります。

また、アメリカン・キャンパス・コミュニティ(NYSE: ACC)に関しては、米国で最も大きな学生向けの住宅開発・管理業者で、2019年末時点では、米国やカナダで90以上の大学を対象にして203の物件（ベッド数につきましては139,000ぐらい）を保有あるいは管理しています。

米国では、依然として、大学卒であることの価値がちゃんとしておりまして、学生数は増加傾向にあります。同社の発表では、大学に通う学生の66％に関しては、ローン等々のそれなりの負債を抱え卒業するわけですが、米国の学生向けのローン市場は厚く、学生が大学で生活する4年間の住宅を提供して手に入れられる家賃収入に関しては、管理が容易である環境にあります。上場依頼、同社のここに至るまでの平均物件稼働率につきましては、97.5％と高い数値になります。

Lazard (NYSE: #LAZ )

2つ目の銘柄は、毎年一般的に配当の増配を行っておりまして、米国の大統領がジェームズ・ポルクでありました1840年代から現代まで、安定した成長を達成してきた企業になります。

ラザラザード (NYSE: LAZ) というのは、169年以上の歴史を有するグローバルに名門の投資銀行で、資産運用並びに金融助言サービスを行なっています。

同社に関しては、世界中におきまして企業・政府・機関・個人などバラエティーに富んだ顧客層を有していて、世界27カ国43都市で事業を運営しています。企業・機関・政府・個人などををターゲットにして、資産運用サービスだけに限らず、M&A・経営戦略・組織再編、資本構成・資本調達・コーポレートファイナンスに関わるアドバイスも提供しています。

事業会社であったり、金融機関の合併・再編につきましては人材を送り出し内部からも顧客をサポートしています。

配当につきましては、安定的に成長させている普通配当だけに限らず、特別配当も不定期で払われています。特別配当の増減によって、上乗せ額が違ってくることから、配当利回りに関しては変動的になります。

同社の配当でインパクトがあるのは、リーマンショックの金融危機の進行中にも関係なく、同社が増配を続けたところです。同社は金融セクターに属しており、景気の失速が危惧されるケースでは、エネルギーセクターと同じく株価が売られ易い状態になってしまいますが、収益構造を貸金に依存していませんので、一般的な投資銀行または商業銀行との比較で、収益基盤が盤石であることに加えて、景気減速の環境下において資金繰りに憂慮する顧客から仕事を受託したり、M&A案件が増えるため、収益機会が増える構図にあります。

足もとでは、47セントの四半期配当を発表しています。

新型コロナ危機による影響の全容は確固たるものになっていませんが、何回も恐慌を完遂してきた同社の長期間続く事業成長が期待されます。

Raytheon Technologies (NYSE: #RTX )

3つ目の銘柄に関しては、マサチューセッツ州に本部を置いていて、航空宇宙事業をメインにした世界で稀有のコングロマリット企業になります。

レイセオン・テクノロジーズ (NYSE: RTX)は、メインとして防衛関連につきまして、電気システムからミサイルシステムまで広範囲に及ぶ商品とサービスを取り扱っています。同社は2020年4月に、ミサイルシステムだけに限らず、ヘリコプターからエレベーターまで広い範囲に及びハンドリングするユナイテッドテクノロジーズ社と、軍需関連企業のレイセオン社が合併して誕生することになりました。

合併にともない、ヘリコプターまたはエレベーター（世界最大シェアのオーチス）に関しては分離されています。

ここへ来て、レイセオン社の最大顧客に関しては、米国政府ではありますが、同社は現在に至るまで、国際事業を拡大してきました。具体的に言えばカタール政府においては、パトリオットミサイルと防空システムを取り揃えています。

合併前の数値に基づくと、レイセオン社に関しては、2019年12月期の決算において、4.81億ドル（およそ5149億円）の株主帰属フリー・キャッシュフローを創出していて、基本1株当たりフリー・キャッシュフローに関しては、対前年比で39.5％拡大しています。

2.44億ドル（およそ2613億円）を配当金として株主に支払っていますが、万が一にもフリー・キャッシュフローが低減したとしても、ちゃんと配当を引き上げる空白があるということになります。

足元の配当利回りにつきましては、4.63％で、過去5年間の配当成長率は平均値で1.73％になります。